「試乗車上がりの中古車」って何がダメなの?中古車選びのポイントとは

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中古車の購入を検討していて販売店に行くと頻繁に目にする「試乗車上がりの中古車」という車。

比較的新しくて走行距離も少ない車が多いので魅力的に感じますが、普通の中古車との違いはどういったものなのかよくわからないという方もいるかと思います。

今回は試乗車上がりの中古車について、良い点と悪い点の双方の視点から解説していきたいと思います。

試乗車上がりの中古車の特徴とは
まずはじめに試乗車上がりの中古車はどういったものなのか、というところから解説していきます。

この車はその名の通りメーカー系の新車ディーラー(販売店)で「試乗車」として使われていた車です。

販売店によっては試乗車ではなく「サンプルカー」や「デモカー」などと呼ばれている車ですね。

試乗車は新車ディーラーにおける「お客様の購買意欲を高めるために魅力的にしている車」なので、その車の売れ筋のグレードであったり高価なディーラーオプションを装着している車が多いのが特徴でもあります。

試乗車上がりの中古車を購入するメリット
試乗車上がりの中古車の中古車を購入するメリットは数多くありますが、ここでは3つのメリットを挙げます。

1つ目のメリットは「高年式(年式の若い)で走行距離の短い、新車に限りなく近い状態の車が安く買える」ということです。

試乗車はモデルチェンジや最新装備をお客様に見せる義務を果たすために短くても3カ月、長くても1年以内に入れ替わります。入れ替わった車はもちろん中古車として流通するわけですから「限りなく新車に近い状態」で売りに出されます。

それに試乗車は決まった短いルートしか運用されないケースが多いため、走行距離が3,000km程度の車もあれば数100kmしか走っていないという車もあります。

中古車と聞くと長い間使われた、悪く言えばボロい車が多いイメージもありますから、こういった車があるのは魅力的ですよね。

2つ目のメリットは「装備が整っていて状態が良い」ということ。

前述しましたが、試乗車は「お客様の購買意欲を高めるための車」ですから、高価なカーナビやフロアマットをはじめとしたディーラーオプションが数多く装着されています。

試乗車上がりの中古車を購入すれば、あとから必要なパーツを取り付ける必要性がほぼありません。

もっと言うと新車に限りなく近い状態ですのでタイヤやバッテリーといった高価な消耗品の交換も必要がありませんから、車両代とは別の余計な費用がかかりません。

ちょっぴり古い中古車を買うとなると、最新式のカーナビを取り付けたくなったり必要な整備をしたりと余計な費用がかかることもありますから、こういった点も魅力的なポイントです。

最後のポイントは「安心感」です。

素性のわからない中古車はどのように使われていたかわかりませんが、試乗車という出自がわかっているので非常に安心感が持てます。

試乗車上がりの中古車を購入する人は「価格」と「装備」だけではなく「前の所有者が新車ディーラーだから」という理由の人もいるくらいなのです。

逆にデメリットは存在する?
ここまでメリットを紹介しました。

試乗車ならではのメリットは数多くありますが、逆に「試乗車だから」存在するデメリットもあります。

それは「不特定多数の人が車を触ったり乗ったりしている」ということ。

試乗車という車の特性上、何十人何百人という人がその車に触れています。

それだけではなく、試乗時に「車の性能を試す」目的で急加速や急ハンドル、急ブレーキといった車には良くない動作もされがちです。

普通に乗っているならまだしも、乱暴な使われ方をした車を買うとなると心配になりますよね。
いくら納車前に車内外のクリーニングをしてもらうとはいえ、いろんな人たちにベタベタ触られた車を買うということ自体に抵抗を感じてしまうかもしれません。

また、ディーラーによっては試乗車を乱暴に扱ったり営業車として使う際に車内で食事をしたりするところもありますから、こういった点もマイナスのポイントです。

試乗車上がり以外のオススメの中古車はこれ
試乗車上がりの中古車は魅力的だけど、デメリットを聞いてしまったら買う気がなくなった。
そんな方にオススメしたい中古車は「新車から5年以内のワンオーナー車」と「登録済み未使用車」です。

少し古くなっていても1人のオーナーが大事に乗り続けてきた車の方が試乗車より安心感がありますし、何より素性がはっきりとわかります。

登録済み未使用車は、一度登録されただけ(ナンバーが付いただけ)で一度も公道を走っていない車のことを指します。車検までの期間が短くなってはいますが車の状態は新車そのものですので、こういった車を買うというのも有益な選択といえます。

まとめ
中古車選びは一期一会の部分もありますが、自身が納得できる買い物ができるように車の特徴やメリットデメリットをしっかりと把握することが大切です。

一度買ったら数年間は乗り続けるわけですから、納得できる車を選びたいものです。 

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老舗ブランドたち、急伸する「再販」市場に活路を模索

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急伸するリセール(再販)市場に、老舗ブランドが参入の道を模索している。

とりわけ、中古品販売が活況を呈する高価なハンドバッグやアウトドア用品のブランドを中心に、独自のリセール市場を構築しようという動きが見られる。たとえば、ヤードル(Yerdle)というスタートアップが9月末、ベンチャーキャピタルから2000万ドル(約21億円)の資金を調達したと発表した。同社はブランドの再販事業を支援するホワイトラベル(B2Bという意味合い)のサービスを立ち上げ、すでにREI、アイリーンフィッシャー(Eileen Fisher)、パタゴニア(Patagonia)などのブランドが、このサービスを活用している。さらに、高価なハンドバッグを販売するマーククロス(Mark Cross)も7月に、年内に独自の再販プラットフォームを立ち上げる計画であると発表した。

これとは別に、まずは個人間の取引を支援するピアツーピア(P2P)マーケットプレイスと連携して、市場の動向を把握しようとするブランドもある。このようなマーケットプレイスも収益増に拍車をかけたい思惑があり、大手小売業者との提携は、その最善の方法と見ている。スニーカーの転売市場を運営するStockXの新CEOスコット・カトラー氏は、ブランドの「プロダクトIPO」をもっと開催したい意向を表明している。ナイキ(Nike)やアディダス(Adidas)のようなメーカーは「プロダクトIPO」を通じて新商品を数量限定で販売し、その売れ行きを見ることができる。さらに、中古衣料の再販サイトであるスレッドアップ(ThredUp)も先ごろ、メイシーズ(Macy’s)およびジェーシーペニー(J.C. Penney)との提携を発表した。両社の店舗内にスレッドアップブランドの店舗を出店し、スレッドアップの在庫から商品を販売するという。

再販市場が盛り上がる背景
特に高額商品を扱う小売業者のなかには、自分たちの扱う商品には手が届かない顧客に、再販という手法で訴求しよう事業者がいる。その一方で、P2Pマーケットプレイスが勢いを増すに伴い、一部の老舗ブランドは、自分たちのウェブサイトや店舗よりも、先にこの手のサイトに向かう消費者が増えるのではないかと危惧するところもある。逆に、このようなマーケットプレイスと連携することにより、自分たちの既存顧客が実際にはどの程度、リユースの商品に興味を持っているのか低コストで調べることができると見る向きもある。同様の力学はレンタル市場でも働いている。

スレッドアップが委託した調査によると、中古衣料品市場は向こう5年間で240億ドル(約2.6兆円)から510億ドル(約5.5兆円)へと倍増する見通しだ。

ジェーン・ハリ&アソシエーツ(Jane Hali & Associates)で小売業界を担当するリサーチアナリストを務めるジェシカ・ラミレス氏によると、高級品に限らず、アウトドア用品やデニムなど、「本来的に長命で耐久性の高い」製品を扱う小売事業者は、再販にもっとも向いているのだという。

ヤードルの再販プログラム
ヤードルの創業者、アンディ・ルーベン氏は、もとはウォルマートでeコマースのグローバル戦略担当のバイスプレジデントを務めていた。氏によると、ヤードルは2012年の創業当初はP2Pマーケットプレイスを目指していたという。しかし、ルーベン氏の関心がブランドに向くようになり、2016年、消費者向けの再販事業からホワイトラベルのサービス構築へと事業転換した。

長い目で見れば、P2Pの中古品よりブランドが再販する商品を買いたいと思う消費者が増えると、ルーベン氏は見ている。その方が信頼性の高い、良質な商品を手に入れられると考えるようになるからだ。

「ブランドは商品がどこにあるかすべて知っているため、サードパーティのマーケットプレイスより、仕入れの面でも有利である」と、ルーベン氏は言う。

ヤードルにはブランドが再販プログラムを通じて得た売上の一部が支払われる。ヤードルの取り分は利用するサービスの内容によって決まる。たとえば、ヤードルは店舗やオンラインで販売した商品に保証を付けたり、ブランドの再販専用サイトの運営を代行したりしている。さらに、オンラインや店舗で再販する商品の販促写真に関しても、既存のカタログから流用するブランドもあれば、オリジナルの撮影を希望するブランドもある。

ヤードルは同社が運営する再販プログラムの収益について、詳しい数字を開示していないが、パタゴニア、REI、アイリーンフィッシャーの再販事業は、2017年から2018年にかけて、全体で対前年比360%の成長を遂げている。さらに、条件にもよるが、氏名、電子メールアドレス、住所など、顧客データはすべてブランド側に開示される点も、ヤードルのセールスポイントとなっている。

ほかに、P2Pマーケットプレイスとの連携が理に適っていると考えられるのが、顧客の足がどのみちこのようなマーケットプレイスに向きつつある場合だ。StockXがブランドに訴えるのもこの点だ。今月、ニューヨークで開催されたeコマース関連のカンファレンスで、カトラー氏は言っている。「スニーカーの転売市場はすでにビッグビジネスで、この取引に参加する顧客は、ブランドを通り越して、中古スニーカーのマーケットプレイスに直行する」。カトラー氏によると、StockXは「ビッグブランド3社」と、今後数カ月のうちに、人気アイテムを数量・期間限定で販売する特別企画を実施することで合意した。具体的なブランド名ついてはまだ明かせないという。

再販事業は宣伝が重要に
一方、ジェーシーペニー(J.C. Penney)やメイシーズ(Macy’s)など、苦境に立つ百貨店は、再販商品をテコに客の来店頻度を増やすという新たな可能性を模索している。百貨店に出店しているリセールショップの品揃えは、百貨店本来の季節商品よりも回転が速いため、このようなショップに集客効果を期待したものだ。

スレッドアップで特別企画を統括するレベッカ・オマーン氏が編集部宛のメールで説明したところによると、同社はブランド向けのサービスとして「ロイヤルティ促進のためのリサイクルプログラム」を運営し、また、自社の製品を中古販売したい小売業者のためには「百貨店内の店舗経営」を代行できるという。

とはいえ、リセールは金のかかる事業だ。6月に株式公開したザ・リアルリアル(The RealReal)は昨年、2億700万ドル(約224.9億円)の収益に対して7600万ドル(約82.5億円)の損失を出した。

再販プログラムを運営するには、商品の調達や物流のみならず、顧客獲得にも資金を投じる必要がある。「ブランドが運営する再販事業では、商品の売り手はたいてい既存の顧客だが」と、ヤードルのルーベン氏は指摘する。「買い手はそのブランドを知らない可能性が高く、場合によっては、ソーシャル広告などのマーケティング活動を通じて顧客化する必要がある」。

カスタマーの維持か喪失か
オンラインの再販市場はまだ始まったばかりだが、ルーベン氏は当然ながら強く主張する。「ブランドは再販市場の競争に対してどう自衛すべきか、いまから考えておく必要がある」

そして、ルーベン氏はこう続けた。「ブランドはこの分野で勝利する権利がある。顧客を維持したいのか、失いたいのか。そう問われているのはブランドだ」。 

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多くの電車運転士が遭遇…人身事故後に襲われる“壮絶な体験”

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 9月から10月にかけて、東京都内の電車は多くのトラブルに見舞われた。筆者が利用する路線でも、台風15号、19号による影響で長時間の運休が余儀なくされたほか、人身事故が相次いだり、信号機故障でダイヤが乱れるといったトラブルがたびたび発生し、利用者がうんざりする姿をよく見かけた。

 だが、これらはある意味、仕方がないと割り切れる。どんなに鉄道会社が努力しても、自然には逆らえないし、人身事故を完全になくすことも難しい。その点、人的ミスは防がなければならないものといえる。2005年に発生したJR福知山線脱線事故を契機に、速度自動制御装置などの進歩・普及もあり、スピード超過などのトラブル報告は減ったが、いまだにオーバーランなどの細かいミスは散見される。

 降雪などで制動距離が想定よりも長くなるといった要因もあるが、人的ミスは運転経験が少ない“新人”運転手によることが多いという。もちろん、新人といっても入社直後の新社会人が運転しているわけではない。

「まずは駅などの業務を1~2年、それから車掌を2~3年経験し、やっと運転士になるための社内試験を受けられます。そこで合格したら、国家試験合格に向けた筆記試験対策(座学)と実技試験対策(操縦訓練)を受講。これがそれぞれ半年弱でしょうか。その後、国家試験に合格すると、晴れて動力車操縦者運転免許を取得できます」(都内の鉄道会社運転士)

 入社してから免許の取得までには、長い年月を要するというわけだ。しかし、免許を取得してもすぐに運転士として配属されるわけではなく、安心できないという。

「合格後には、線区の特徴などについて学ぶ期間があります。おおよそ数カ月ですが、明確に期間が定められているわけではありません。その間に適性がないとみなされると、運転士として乗務できなくなり、駅などに配属されることもあります」(同)

 一人前の運転士として乗務できるようになるまでの期間は鉄道会社によって異なり、十分な訓練を積んでいるとはいえ、停車位置をオーバーするといったミスは誰でも経験するようだ。もちろん、ベテランがミスすることもあるが、新人のうちはミスが起きやすいという。ちなみに、プロの運転士たちが乗客として電車に乗ると、事前のブレーキの掛け方などによってその電車を運転しているのが新人かどうかわかるという。

人身事故に直面した運転士の壮絶体験
 運転士になると、いつかは人身事故に遭遇することがあるだろう。前出の運転士も人身事故を経験しているという。

「いきなり人が飛び込んできたら、ブレーキをかけても間に合わないし、避けようがないんです。人を轢いたという認識はありましたが、呆然としてしまって事故の処理などを見ていても何も感じませんでした。その後は警察で事情聴取を受け、ひと通りのことが済んでから、少しずつ実感が湧いてきたという感じです。事故後は上司が数日の休みをくれましたが、そのとき初めて『人を殺してしまった』という感覚に襲われたんです」(同)

 人身事故が起きても、適切な運転をしていれば運転士が罰せられることはない。実際に、鉄道事故の9割以上は、運転士に過失はないといわれている。ただ、人が死んでしまったことは事実なわけで、事故に直面した運転士は、そのことに悩まされることも多いという。

 また別の運転士も、複数の人身事故に遭遇した経験を次のように語る。

「最初はショックを受けますが、2回目以降になると徐々に慣れてしまう自分がいました。悲しい、怖いという感情よりも、『面倒なことをしやがって』という怒りが湧き上がってくるんですよね。でもあとから、そんな自分が嫌になることもあります」

 この頃に乗務していたのが自殺者が多いといわれる路線だったこともあって、同僚のほとんどが事故を経験していたという。この運転士は、現在は地方の路線で運転しており、人身事故はほとんど起こらないが、動物が飛び込んでくることがあるという。

「特に、ハトなどの鳥がぶつかってくるという話はよく聞きます。さらに田舎のほうへ行くと、牛やシカの衝突もあるようです」(同)

 小動物であればぶつかっても運転に支障がないようにも思えるが、窓に当たれば割れたりして運転を続けることができなくなるケースもある。動物は予期しない場所で突然、飛び込んでくるので、避けることは非常に困難だという。

 ちなみに、鉄道業界には轢死体を指す「マグロ」という隠語があったが、現在はほとんど使われることがない。鉄道員たちは一般にもわかりやすい言葉を使うようになってきていて、若手社員はこうした隠語を知らないこともあるのだとか。

「隠語といえば、電車が急に止まったときに『線路に人が立ち入った』というアナウンスが流れることがありますよね。これは、『痴漢が線路を走って逃げた』場合もあります。仮に痴漢行為があったとしても、痴漢かどうかは警察が判断することなので、その時点では断定せず、『痴漢』という表現は使わずにアナウンスします。『迷惑行為』や『車内トラブル』と表現する場合もあります」(同)

 電車の正常な運行を妨げる人身事故や痴漢行為は、鉄道会社やその社員たちにとっても大きな負担となる。各鉄道会社はホームドア、監視カメラ、自動制御装置等、事件・事故防止のための設備を導入しているが、完全になくすことは難しいのかもしれない。少しでも事件・事故が減ることを願ってやまない。 

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新卒入社してよかった会社ランキング2019、1位は?

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オープンワークはこのほど、「新卒入社してよかった会社ランキング2019」を発表した。同ランキングは、就職や転職のためのジョブマーケット・プラットフォームの「OpenWork」に投稿された、20代の新卒入社社員(2012年以降入社)によるNPS スコア73106件を集計したもの。

今回のランキングでは、OpenWorkへ会社評価レポートを投稿する際「あなたはこの企業に就職・転職することを親しい友人や家族にどの程度すすめたいと思いますか?」という質問に0~10点で答えるネットプロモータースコア(NPS)を集計した。

1位はグーグル(新卒入社NPS平均9.125)だった。2位はコスモイニシア(NPSスコア9.000)、3位はマッキンゼー・アンド・カンパニー(NPSスコア8.429)、4位はサントリーホールディングス(NPSスコア8.314)、5位は三菱地所(NPSスコア8.111)となっている。

NPSスコアは10点満点だが、上位企業は平均8点以上と高い点数となっている。上位各社の新卒入社社員のクチコミを見ると、「若いうちから成長できる環境や自由さ」「チームワークの良さ」をあげる声が多かったという。

1位のグーグルには、「特にソフトウェアエンジニアにとっては技術的にも働き方的にも裁量が非常に広い会社です。基本的には、チームやプロダクトの目標に貢献していればどこでどのように働いていてもとくに気にしない、という方針のマネージャーも多いです(ソフトウェアエンジニア、男性)」といったコメントが寄せられている。

2位のコスモスイニシアには、「ルーティンなど単純作業ではなく、とにかく頭と体に汗をかきながら納得いくまで取り組めるため、成果に繋がった時の喜びが大きい。個人のキャリアととにかく向き合ってくれる。手を挙げた人に対する挑戦は大いに歓迎され、若いうちから大きなプロジェクトを任せてもらえる(営業、女性)」
という声があがった。

3位のマッキンゼー・アンド・カンパニーには、「1年目から責任のある仕事を任せてもらえるので、プレッシャーがある反面自分が変わっていく感覚をクリアに感じることができる。クライアントから名指しで指名されたり、評価されることは自信にもつながる(コンサルタント、女性)」という口コミが寄せられている。 

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バニラエア、成田をファイナルテイクオフ! きょう約6年の歴史に幕

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ピーチと統合されるLCCのバニラエアが、最終運航を迎えます。拠点空港の成田を最後に出発する便では、井上慎一社長をはじめとするスタッフが集まってお見送り。バニラアイスで“乾杯”も行われました。

「エアアジア・ジャパン」で誕生、「ピーチ」へ統合

 ANA(全日空)グループのLCC(格安航空会社)、バニラエアの成田最終出発便が2019年10月26日(土)の13時ごろ、離陸しました。

 バニラエアは、2011(平成23)年に「エアアジア・ジャパン」として設立。そののち2013(平成25)年、ANAのグループ会社になった際に名称を「バニラエア」へ変更し、成田空港を拠点に国内外19路線を運航しました。バニラエアになって以降の5年10ヶ月で、約7万5000便を運航。総旅客数はおよそ1130万人にのぼるそうです。

 そして2018(平成30)年12月、関西空港を拠点とするANAグループのLCC、ピーチへの統合が発表され、バニラの路線は順次、ピーチへ移管。きょう10月26日(土)で、バニラエア運航便はすべて終了します。

 バニラエアとしての成田空港最終出発便になったのは、台北(桃園)行きのJW103便(エアバスA320型。機番:JA12VA)。ピーチの代表取締役CEOでもあるバニラエアの井上慎一社長をはじめ、多くのスタッフがほぼ満席(180席)の同便を見送りました。

最終出発前に「乾杯」! でも使ったのは飲み物ではなく、この会社らしいもの

「成田~台北線は、バニラエア運航開始と同時に初めて開設した国際線で、感慨深いものがあります。いままでご利用いただいたすべてのお客様に、心より感謝いたします。今日のフライトを行う飛行機の座席には、スタッフ直筆のメッセージカードを置いておきました。ピーチと統合し、日本とアジアの架け橋として、翼を広げていきていたいと考えています。今度はピーチでお会いしましょう」(バニラエア 井上慎一社長)

 また出発前には、バニラエアのスタッフと乗客たちで「バニラアイス」での“乾杯”が行われたほか、乗客には記念品としてバニラエアのオリジナルスポーツタオル、井上慎一社長の直筆サイン入り搭乗証明書がプレゼントされています。

 なおバニラエアの最終運航便は、この成田発の機体が折り返して運航される、台北(桃園)発福岡行きのJW158便。福岡空港へ20時15分に到着する予定です。 

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